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2014年2月 9日 (日)

2014年2月9日付け小説朝日新聞朝刊社説『市場の変調― 格差とゆがみへの警鐘』を読んでの感想/中国発ペソ急落説を取る

 2014年2月9日付け小説朝日新聞朝刊社説『市場の変調― 格差とゆがみへの警鐘』を読んでの感想。

以下感想。
 2 0 1 4 年2 月5 日0 5 時4 2 分付け朝日新聞電子版『同時株安、日本が突出 アベノミクス期待反転』では、『それでも株安が止まらないのは、投資家たちが「その先」をみているからだ。』と記していた。
 見出しと結論は、アベノミクスのネガティブキャンペーンそのもの。

 今回の社説では、何故かアベノミクスの話はない。
 震源は米国で量的緩和の縮小、指標、寒波が原因としている。
 
 株価、為替の変動の理由は、後出しである。
 市場の総意であり、そこには様々の思惑が入り乱れている。
 下がる気配(=下げる理由がつけられれば)があれば、半年、1年先には回復し更なる上昇の予想があっても空売りをかける。下げて儲け、上げて儲ける。

 米国の量的緩和が原因とする意見は、市場に確かにある。
 その一方で、大規模な量的緩和を日本が始めている。バトンタッチだ。
 故に、新興国からの資金流出も急激なものにならず、米国の量的な緩和が今回の原因ではないとする説である。
 大幅株安のきっかけは、1月末の中国の景況感指数の悪化、アルゼンチンの中国向け輸出が伸び悩み、ペソの急落(前日比12%安)。それにつられて、日、米、欧州の株安、退避でお決まりの取りあえずの円買い(買いやすくて比較的安全な通貨)が大幅な円高。
 米国の量的緩和は、”今月から”ではない。この点を考慮すれば、中国発ペソ急落説が尤もらしい。

 社説の後半に、『前略〜株価は海外の投機筋に振り回され、為替相場や米国株価との連動が鮮明になっている。』と後に、『ここは一喜一憂こそ禁物だ。』と記されている。
 今回は、アベノミクス期待反転ではないらしい。
 社説と記事は別もの。それは否定しない。
 でもね〜。引っかかるのは私だけではないだろう。
 

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