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2015年6月8日の3件の投稿

2015年6月 8日 (月)

2015年6月08日付け日経新聞朝刊『MERS感染拡大リスク「エボラより高い」 感染症専門家の英大教授』を読んでの感想

2015年6月08日付け日経新聞朝刊『MERS感染拡大リスク「エボラより高い」 感染症専門家の英大教授』を読んでの感想。

以下感想。
 ロンドン大教授の都内での会見記事。
 『エボラのように患者の血液や体液に触れなくても、病院内で空気感染する可能性がある。』(原文ママ引用)。

 一部に「2次感染はない」って話もあるが、2015/6/5付日本経済新聞 朝刊『MERSで死者3人目 韓国、3次感染初 80代男性』では、3次感染者が死亡した記事が掲載されている。

 今日のヤフーのニュースに『MERS 「第1次の流⾏終息」=韓国保健当局』って記事も掲載されたが、やはり、まだまだ十分な対策が必要であろう。

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2015年6月08日付け小説朝日新聞朝刊社説『五輪特措法― 開催意義を問い直せ』以下感想

2015年6月08日付け小説朝日新聞朝刊社説『五輪特措法― 開催意義を問い直せ』以下感想。

以下感想。
>異論に耳を傾け、アイデアを吸い上げるシステムが働いたとは言いがたい。

 全ての事柄に異論はつきもの。朝日新聞が今日も存在することに異論もあるぞ。
 それはさておき、金が絡むので、利権確保の為の異論、アイデアかも知れない。


>大会組織委員会が、来年までにまとめる「アクション&レガシープラン」を注視したい。

 項目によっては、来年では遅いだろう。
 前倒しが求められる。


>水素エネルギーを活用した環境対策。

 火力発電で、水素を作るでは、本末転倒。
 燃やさない再生エネか原発で必要な電力を作る必要がある。


>競技団体は財源の多くを、国に依存する立場で遠慮があるのか、発信力が乏しい。

 まるで、騒ぎをでかくしたいようだ。
 低コストを主張するなら、「その金で成果を出せ!」だ。


>地域の指導者の育成など、草の根のスポーツ振興に心を配りたい。

 見えないところに金消えていく(かも)。


>高齢者や障害者が健康のためにスポーツに親しめる施策も大切だ。

 施設では、施策か。
 多くは、将来負の遺産。
 止められない負の施策、維持できない負の施設。


>五輪・パラリンピックへの準備はその助走であるべきで、大会がひと夏のお祭りとして消費されるだけではもったいない。

 金の問題を気にしている割には、スポーツ振興に名を借りた金の使い道に対する思考が見えない。
 また、海外比較もない。
 
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/016/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2012/10/19/1327015_1.pdf

 海外はもっと多い。日本は少ないって。
 欧州は日本の10倍だ〜(対GDP比、日本を1とした場合)。

 予算確保で、ピケティのいう上位1%、いや2%からしっかり税金を。そうすれば格差も下がる。

●30年以上の慰安婦誤報(捏造)に対する私的制裁
 外部から誤りを指摘されて30年以上放置、自社で誤りを気づいて15年以上放置。誤報と言うより捏造の印象。
よって、朝日デジタルトップの広告掲載企業の不買。但し、被災地支援、その他エボラなど人道関連分野は除く。
 朝日新聞は買わない。協賛、主催のイベントなどはボイコット。かたりつごう朝日新聞問題。語りが騙りにならないように。朝日新聞問題を風化させてはいけない。

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2015年6月08日付け小説朝日新聞朝刊社説『沈む島の訴え― 手をさしのべるために』以下感想

2015年6月08日付け小説朝日新聞朝刊社説『沈む島の訴え― 手をさしのべるために』以下感想。

以下感想。
>仮定の話ではない。南太平洋の島国、キリバスの大統領が本紙インタビューで訴えた。

 朝日新聞にだけ、特別にそう答えた訳ではない。

 2015/6/1付日本経済新聞 朝刊『キリバス大統領 アノテ・トン氏  外国船入漁料、追加上げも』では、Q日本にはどんな協力を期待していますか。A「介護サービス分野でキリバス人を活用してもらう可能性を話し合っていきたい」と記されている。


>「太平洋・島サミット」を開き、防災や気候変動対策、環境保全などで550億円以上の援助を約束した。 

 2015/5/24付日本経済新聞 朝刊『太平洋島しょで日中せめぎ合い』より。
 共同宣言は「福島・いわき宣言(1)防災(2)気候変動(3)環境(4)人的交流(5)持続可能な開発(6)海洋・漁業(7)
貿易・投資・促進の7つ。550億円は3年間の期限付き。


>キリバスに限らず、世界には様々な困難に直面する人たちがいる。そうした人たちに日本が手をさしのべるなら、議論を封じ込めている定住希望の外国人、いわゆる移民の受け入れという課題に向かわざるを得ないのではないか。

 そもそも手を差し伸べること事態が、困難に直面する人たちを助けることになるのか?
 例外的な助けは、次は例外ではなく権利として求めらる。

 入院初日。ベッドに近づいたAは、ベッドに上がれない。見ていたBが助ける。次からAは、Bの助けが当然となる。Bは例えAが10分かかってもAの自助努力を見守るべきである(これは、ある病院の方針)。 

 問題解決の為に、移民ありき、つまり、自助努力につながらない助けはよくない。

550億円は、島に住み続ける為の自助努力につながる方向への支援に期待したい。
  


>大統領が言う「尊厳」を保つための思考が日本でも必要なはずだ。

 尊厳を重視するなら、マスコミも尊厳を重視した表現を行うべき。
 アメリカなどでは、##系アメリカ人。しっかり、母国に対する移住者への尊厳がある。

 しかし、日本では日本国籍を取得した外国人や在日外国人に対して、平等にこのような表現を使用しない。
 特に酷いのは、朝日新聞で通名だけで表現する失礼な対応を行っている。
 ##系日本人、本名**などと表現するべきであろう。

 無分別な表現は、個人や集団、民族などの名誉や尊厳を傷つける「暴力」にもなりえる。
(2015年1月19日付け社説『表現と冒とく― 境界を越える想像力を』より引用)
 個人を本名で呼ぶことは、第1歩だ。


>「移民は是か非か」という抽象的な議論にとどまらず、いま世界で起きている問題を見すえ、一つひとつ具体的に考えていく。
>キリバス大統領の発言を、そんな問題提起と受け止めたい。

 急に具体的ときた。
 理想大好きお花畑朝日新聞にしては、何とも物足れない結論である。 

 移民ではなく、誰もが住みたい場所に住める。国境なし。これが世界における理想!と言って欲しいものだ。
 ついでに、テロ撲滅の為に、「暴力に暴力」ではなく「テロリストに歌声と花束を!」。

●30年以上の慰安婦誤報(捏造)に対する私的制裁
 外部から誤りを指摘されて30年以上放置、自社で誤りを気づいて15年以上放置。誤報と言うより捏造の印象。
よって、朝日デジタルトップの広告掲載企業の不買。但し、被災地支援、その他エボラなど人道関連分野は除く。
 朝日新聞は買わない。協賛、主催のイベントなどはボイコット。かたりつごう朝日新聞問題。語りが騙りにならないように。朝日新聞問題を風化させてはいけない。

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