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2016年2月28日の2件の投稿

2016年2月28日 (日)

2016年2月28日付け小説朝日新聞社説『マラソン選考 明確な基準がほしい』を読んでの感想

 2016年2月28日付け小説朝日新聞社説『マラソン選考 明確な基準がほしい』を読んでの感想。

以下感想。
 毎度の如く基準の見えない朝日新聞社説が、『明確な基準がほしい』と表現している。
 自己中から脱却に驚きだ。


>問題は、選考の方法が不明瞭なことだ。自動的に決まる部分が少なく、最後は選ぶ側の主観に左右される。
>大切なのは選ばれなかった選手がきちんと納得でき、競技を支える幅広い国民の目にも分かりやすい基準づくりである。

 そう考えるなら、高校野球に関わる朝日新聞としては、春の選抜高等学校野球大会の選抜方法に、もっと意見して改革を促してもよいだろう。


>ほかの競技をみると、競泳では、選考会となる日本選手権で1位、2位になり、規定タイムをきった選手が代表になるという明確な原則がある。

 この説明では、明確にならない。
 上位と言う言葉が抜けているのは?


 競泳でも泳ぎやすい、泳ぎにくい会場はあるかも知れない。
 しかし、それでも屋内で管理されている。
 一方、マラソンは、2時間を超えるあくまで個人の競技で、競技中に天候が変わる場合もある。ある程度、陸連側が「総合的に勘案」した部分を含まれるのも仕方ないところかも知れない。 

 社説では、過去に疑問視された陸連の選考の具体例は取り上げていないが、バルセロナ五輪、バルセロナ五輪、シドニー五輪でも一部に疑問視する声はあったようだ。

 やはり、明確な基準、それも数値基準の採用は必要だろう。
 選考レースの1、2、3位で何点、タイムで何点、天候で何点、特に需要なのは、次の五輪に近いコースほど加点するべき。
 レース展開もだ。競り合って伸びる選手には加点があってもよいだろう。
 当然、選手が出場を決める前にはポイントを事前公開だ。

 五輪は、選考から半年後。伸びへの期待値をどう見るか?も重要だろう。となると複数の選考レースへの出場も求められてしまう。


 選考レースに出場する、しないは、あくまで個人の自由意思であるべき。
 例え、五輪確定済でも、走りたい人は走る。そんな行為も、次の選手を応援することにつながるだろう。 


●30年以上の慰安婦誤報(捏造)に対する私的制裁
外部から誤りを指摘されて30年以上放置、自社で誤りを気づいて15年以上放置。誤報と言うより捏造の印象。
 朝日新聞は買わない。協賛、主催のイベントなどはボイコット。かたりつごう朝日新聞問題。語りが騙りにならないように。朝日新聞問題を風化させてはいけない。
 尚、私は現実と妄想の区別がつきません。誤読、勘違いも多々あり。

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2016年2月28日付け小説朝日新聞社説『G20協調 緩和依存から脱却を』を読んでの感想

 2016年2月28日付け小説朝日新聞社説『G20協調 緩和依存から脱却を』を読んでの感想。

以下感想。
>世界的な金融リスクがこれ以上高まらないように各国が政策を総動員することを確認した。

 2016年2月27日21時19分 日経新聞速報の表現では、『最近の金融市場の混乱に対し、「すべての政策手段を用いる」との文言を盛り込んだ共同声明を採択』。
 今日付けの日経新聞の表現では、『最近の金融市場の混乱に対し、「すべての政策手段を用いる」との文言を盛り込んだ共同声明を採択』。
 2016年02月28日 01時15分付けの読売新聞の表現では、『全ての政策手段を総合的に用いる」と強調した。』
 2016.2.27 19:30更新 産経新聞の表現では、『年初から続く世界的な市場の混乱を回避するため、財政出動を伴う景気対策や構造改革の加速など「すべての政策手段を個別、総合的に用いる」との声明を採択』。
 2016年2月28日付け毎日新聞の表現では、『世界経済の回復と金融市場安定に向け、金融政策だけに頼らず、構造改革や財政出動などすべての政策を「総合的に用いる」』
2016年 02月 28日 02:07 JST付けロイターの表現では、『均衡の取れた成長や市場の安定に向け、財政を含めたあらゆる政策手段を動員することを明記した共同声明を採択』。

 1つ共同声明であるが、各誌様々。
 ただ、朝日新聞の社説表現より、もう少し強い表現と感じられる。
 否定的な朝日らしい表現だ。


>ところが各国はほぼ手を打ち尽くし、今では追加策を打つ余地に乏しい。

 そうとは言えまい。
 「量」・「質」・「金利」の3つのうち、全てを行っていない国もある。
 アメリカのように利上げの方向に進もうとしてる国もあり、経済のパイが大きい国が1つても方向を転換するならば、世界規模で大きく変わる。  
 アメリカの利上げについては、社説でも『市場不安の主な要因』の1つに上げているではないか。
 中国は、過剰の上を行く過剰投資である。
 

>しかもそうした対策の過剰が新興国バブルや資源バブルを生み、結果的にいまの金融波乱を招いてきた。危機対応が新たな危機を生む皮肉な構図である。

 疑問だ。
 急回復を求め、急な投資を呼び込みのパターンである。
 危機は、その国自身の政策が生んでいるのである。

 日本や欧州では緩やかである。


>同じ過ちを繰り返さないためにも、主要各国が財政出動と金融緩和にこれ以上のめりこむことは避けるべきだ。今回のG20でそういう問題意識は共有されなかったが、軌道修正するときが来ているのではないか。

 それは、問題として意識するものではないから。
 あるいは、意識する表現を発信すると更なる混乱を生むから。
 だからこそ『すべての政策手段を用いる』と声明が出ているのだ。


>本当に必要な政策は長期的に経済を安定させる構造改革だ。中国なら過剰設備・過剰債務の解消や国有企業改革、欧州は財政統合の深化、日本は税と社会保障改革や財政の安定である。

 安定とは成長率ゼロのことか?安定の定義が不明だ。

 『日本は税と社会保障改革や財政の安定である。』なんていくらやっても安定には至らない。何故なら、海外からの影響を受け、国としてマイナス方向に進む可能性がある。
 
 中国は、民主化につきる。
 欧州は、統一通貨を止めることだ。


>ただ、日本銀行が導入したマイナス金利政策には通貨安を促す効果がある。

 目的は、デフレ対策である。


>クリントン前国務長官など米大統領選の有力候補者たちが日本の円安誘導を批判しているのも気になる動きだ。

 大統領選に伴う発言だ。
 今は、『メキシコとの国境に壁を』と同じ扱いで十分だ。
 そもそもG20では、『すべての政策手段を用いる』と声明が出ている。そこには、更なるマイナス金利、金融市場調節、資産買入れも認められているのだ。

 『気になる動き』にしたいのは、常日頃すべての金融政策に反対している朝日新聞など傀儡一味。

 
>そもそも日欧が続ける超金融緩和は一時的なカンフル剤にすぎず、期待された経済成長にはつながってこなかった。

 と結論付けて騙す朝日新聞。

 アメリカは、2008年のリーマンショック以後続けてようやく利上げだ。
 そのくらい時間をかけないと効果が出ない。
 にも関わらず、大規模な緩和を僅か3年しか行っていない日本に止めることを促す。中途半端な状態で止めさせて、ダメだと言う結論で確定させたいのだろう。

>しかもその長期化が次第に市場機能を損なう副作用の方が深刻になってきている。

 金利が高くなればなったで、市場機能を損なうと言うだろう。


>日欧は一刻も早くこの「緩和依存」から脱却しなければならない。そのためにこそ主要国の協調が必要ではないか。

 で、何をどう協調するのだ?
 『日本は税と社会保障改革や財政の安定である』に協調してもらうのか?

●30年以上の慰安婦誤報(捏造)に対する私的制裁
外部から誤りを指摘されて30年以上放置、自社で誤りを気づいて15年以上放置。誤報と言うより捏造の印象。
 朝日新聞は買わない。協賛、主催のイベントなどはボイコット。かたりつごう朝日新聞問題。語りが騙りにならないように。朝日新聞問題を風化させてはいけない。
 尚、私は現実と妄想の区別がつきません。誤読、勘違いも多々あり。

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